地球生物会議ALIVE 動物実験って何だろう？（会報「ＡＬＩＶＥ」１１６号より）

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動物実験って何だろう？

※会報「ＡＬＩＶＥ」１１６号より

あらためて動物実験の全体像について、入門・初心者の方にもわかるように、総括的に解説してみました。（会報「ＡＬＩＶＥ」１１６号より）

ＡＬＩＶＥの以下のページも参考にしてください。

『動物実験って何？　Ｑ＆Ａ』
http://www.alive-net.net/animal-experiments/jikkenQ&A1.htm

■ 動物実験と人体実験

　動物実験は動物を用いた科学研究の一手法で、医学や生物学を含む、主に生命科学（ライフサイエンス）と呼ばれる領域の研究で行われます。その多くは人への応用を目的としており、本来人で実験を行うべきところ、それが倫理的に許されないという理由で代わりに動物を用いて行われます。歴史的には戦時中に捕虜を使ったり（注１）、平時でも受刑者、知的障害者、高齢患者等の社会的弱者を対象にして、人体実験が行われることがありましたが、それらの反省に立ち、１９６４年に世界医師会が採択した「ヘルシンキ宣言」（人間を対象とする医学研究の倫理的原則）（注２）では、「人間を対象とする医学研究は、科学的文献の十分な知識、その他関連する情報源および適切な研究室での実験ならびに必要に応じた動物実験に基づき、一般に認知された科学的諸原則に従わなければならない。」（２０１３年改正版：日本医師会ＨＰより）とされています。なお、「生命倫理」はこのような医学研究や医療における倫理を主要テーマとして発展してきましたが（注３）、動物を対象とした倫理がこの分野でとりあげられることはほとんどありません。

■ 動物実験従事者

　動物実験を実際に行っているのは生命科学領域の研究を行う研究者で、大学や研究所、製薬企業等で働いています。また、研究者が実験動物を研究の一手段としてしか扱わない一方で、動物実験施設の管理や実験動物の衛生・健康管理を指導する実験動物専門の獣医師や、実験動物の飼育管理、動物実験の補助業務等を行う実験動物技術者などがいます。

■ 動物実験の目的

　動物実験の主な目的は生命科学領域における基礎研究と、医療技術や各種薬剤（医薬品、農薬、工業薬品・・・）の開発を目的とする応用研究に大別されます。基礎研究が特定の目的を持たずに、学問として生体の働きや仕組みを解明することに主眼が置かれているのに対し、応用研究は基礎研究などの結果をもとにして、医療をはじめとして現実の社会に役立てることを目的としています。また、その他の動物実験として、医者を対象とした手術の手技訓練や、医学・獣医学・薬学部生等を対象とした教育実習などがあります。

■ 実験動物の種類と数

　実験動物は、マウス、ラット、ウサギ、モルモット、ハムスター、イヌ、ブタ、サルなどが代表的で、魚類や鳥類も多く使われます。実験動物使用数は動物実験大国であるアメリカと日本の正確な数がわからないため不明ですが（注４）、世界では億単位、日本では１０００万匹以上の動物が毎年使用されていると推測されています。

■ どんなことをする？

　動物への処置は様々ですが、外科的処置、薬剤投与、細菌やウィルスへの感染、放射線照射、発癌、採血、各種測定、行動観察などが代表的なものとして挙げられます。また、実験に用いるために遺伝子改変や繁殖、系統維持といったことも行われます。実験終了後の動物は原則として殺処分されます。

■ 動物実験の制度

　欧州では動物実験者、動物実験計画、動物実験施設のそれぞれを許可制（免許制）として動物実験を法律で規制している国が一般的で、アメリカやオーストラリア、韓国でも動物実験施設の登録制や国（州）による査察があります。一方、日本ではこれらの法規制が全くなく、実験者の資格や実験計画の審査、実験施設の設置は全て各機関の自主管理に任されています。
　日本における自主管理制度の主なものは、動物実験委員会による実験計画の審査、実験従事者への教育訓練、各種業界団体による施設の検証などですが、全て任意で内容もまちまちです。

■ 動物実験への批判

　動物実験には古くから倫理的な側面と科学的な側面からの批判があります。倫理的な側面では生命を実験材料とすること、特に感覚や感受性を持つ生き物に対して多大な苦痛を与えることへの批判があります。（実験動物には実験処置による苦痛、不自然な環境で一生監禁して飼育されることによるストレスと不自由、殺処分で命を絶たれるという３つの不利益があります。）また、科学的な側面では、人と動物には種差があるために、動物での実験結果を人に当てはめることはできないという批判があります。動物実験では予測できなかった薬害の例は数多くあり、ＦＤＡ（米国食品医薬品局）の調べでは動物実験で安全性と有効性が確かめられた医薬品の９２％が人の試験（臨床試験）をパスしなかった（安全性または有効性が認められなかった）というデータもあります。

■ 近代医学と実験医学

　実験医学を提唱し、近代医学の方法論や哲学を基礎づけたとされるフランスの著名な生理学者クロード・ベルナール（１８１３～１８７８）は、《生物は生命現象を支配する「生命力」をもつ点で無生物と根本的に異なっており、それゆえ無生物には実験的方法を用いることはできても生物に実験的方法を用いることはできない》などとする当時の医者や生理学者の間に残る説（生気論）に反対し、生物を扱う研究は無生物を扱う研究と複雑さにおいて違いがあるだけで基本的には同じであり、生物学の目的は物理や化学と同様に複雑な生物を分解してこれ以上進むことができないという条件にまで導くことであると考えました。そして、医学研究も無生物を扱う研究と同様に実験に基づかなければならないとし、生命の機能については必ず生体を使って研究しなければならないこと、動物での実験結果は人に適用できること、人で実験を行う前にまず動物で実験を行うべきことを説きました。また、「動物での実験は、いかに動物にとって苦痛であろうと、人間にとって有益である限り、道徳にかなっている」と断言し、動物愛護について懸念する人たちの声については、「俗人の発する感情の叫び」、「科学的発想に無理解な人たちがするところの抗議」と表現しました。また科学者は、「自分が追求する科学的思想に専心没頭」すればよく、「自分を理解する学者の意見についてのみ顧慮し、各自の良心から行為の規範を引き出せばよい」としました。（注５）
　ベルナールが提唱した医学研究の方法論は現代の医学や生命科学にまで受け継がれていますが、科学に対する社会の批判に対する彼の考えもまた、現代の科学者や医学者の考えに通じていると言えそうです。

■ 動物実験の隆盛と反対運動の歴史

　無麻酔で犬の実験を行うベルナールを見ていた妻と娘は動物実験反対活動に身を投じたと言われています（注６）。19世紀後半にはイギリスやアメリカにも動物実験反対組織ができていきました。
　しかしその後、パスツール（１８２２～１８９５）やコッホ（１８４３～１９１０）に代表される細菌学（後に軍事利用される）、ワクチンや抗生物質の開発などが成功を収め（注７）、実験に基づいた医学研究が発展する中で、動物実験反対運動は勢いを失っていったと言われています。
　また、20世紀に入ると石油を原料とした合成化学物質が大量に開発・生産されるようになり、医薬品、農薬、食品添加物等の化学物質が次々に開発され、そのために動物実験が行われました。戦時中には化学兵器や細菌兵器などの軍事目的の動物実験（及び人体実験）も行われました。
　しかし時を経て１９７０年代になると、複雑化する社会問題を背景に、人権や環境問題、消費者運動などの社会運動が盛り上がる中で、オーストラリアの哲学・倫理学者ピーター・シンガーが種差別への反対と功利主義を論拠とした動物解放論を唱え、さらにはアメリカのトム・レーガンに代表される動物権利（アニマルライツ）論が起こり、動物実験への反対はそれらの主要な主張としてとりあげられ、世界中に動物解放／権利運動が広まりました。
　また、70～80年代にかけてはエコロジー思想／運動も台頭し、欧州ではこれが政治的な動きとなり、各地に緑の党が結成されました。緑の党ではエコロジーや反原発などとともに動物の保護／福祉が主要な政策課題として掲げられています。

■ 動物保護／福祉法制定への影響と実験動物福祉

　動物への強い同情の念を呼び起こす動物実験は、世界で初めて動物実験に対する法規制を設けたイギリスの動物虐待防止法（１８７６）をはじめ、世界中で動物保護／福祉法の成立／改正を促しました（注８）。
　これらの法律が拠り所としているものに、イギリスのラッセルとバーチが１９５９年に提唱した３Ｒ（Replacement,Reduction,Refinement）という考え方があります。３Ｒは動物実験を認めつつも、可能な限り動物を用いない方法への置き換え、使用数の削減、手法の洗練による動物の苦痛の軽減を図るべきという考え方で、ＯＩＥやＯＥＣＤ等の国際機関のガイドラインでも採用されている動物実験の国際共通原則です。
　「動物福祉」は主に人の飼育下の動物に対して、動物の犠牲と人の利益のバランスを考えつつ、客観的・科学的な観点から動物の生活の質の向上を図ろうとする幅広い概念で、欧米を中心とした動物保護／福祉法の中心概念になっていますが、実験動物の福祉と言った場合には、３Ｒ（特に苦痛の軽減）と環境エンリッチメントなどを合わせて指す場合が多いようです。

■ 動物実験の必要性

　動物実験が役に立っているかどうかという議論がありますが、少なくとも現在主流の医学や生物学において何らかの知見を増やしたり、現在主流であるところの医療技術や医薬品の開発において一定の役割を果たしていることは自明のことのように思われます（注９）。（もちろんこのこと自体も絶対ではなく、中には種差によって間違った結論を導いた事例や、医学にほとんど役立っていないとする医者の団体などの主張も数多く存在します（注10）。）
　しかし仮に「役に立っている」ことを認めたとしても、それは「必要である」ということとイコールではありません。何故なら例えば医学なり医療技術なりの発展が動物実験以外の方法では不可能であるとは証明されていないからです。動物実験はこれらの学問・研究分野において一手段に過ぎず、長い目で見れば動物実験よりも優れた方法がたくさん発見される可能性もゼロではありません。動物実験に頼った研究手法はこれらの発見を遅らせているのかもしれません。また、如何に役に立つからといって、それが社会的なコストや動物の犠牲と比べて著しくとるに足らない、あるいは人体実験の代替として著しく予測率の悪いものであれば、現実問題として「必要」とは言えないはずです。そういう意味で、動物実験の意義と社会的なコスト、動物の犠牲を明らかにした上で、動物実験の必要性については広く社会的な議論が行われるべきだと思います。

【動物実験に関するよくある誤解】

○ 動物実験は人の手術と同じだから残酷でない（！？）

　これは動物実験関係者にたまに見られる主張ですが、全くの嘘とごまかしです。人の手術は身体を治すために行われますが、動物実験は逆に身体を怪我や病気にするために行われます（疾患モデル作成）。しかも（研究が遂行できなくなるので）動物には原則として治療は行われません。治療の実験であっても、実験には対照群（コントロール群）といって、治療されない動物群も設定されますので、全てが治療されるわけではありません。なお、外科的手術を伴う実験では麻酔が使用されることが一般的ですが、手術後に疾患（それも自然に発症した疾患ではなく、血管を縛るなどして人為的に生じさせられた模擬的疾患）に起因する苦痛に耐えなければならず、遺伝子組換え動物など、生まれながらに疾患に苦しむ動物もいます。また、毒性試験のように、人に投与する数十倍から数千倍の用量（体重あたり）の薬剤を投与され、麻酔も鎮痛剤も使われず、安楽死さえされずに死亡に至る実験もあります。

○ 動物が苦しむような実験は許可されない（！？）

　これも動物実験関係者が堂々と記しているのを目にすることがありますが、とんでもない嘘です。動物実験は事前に動物が受けると予想される苦痛度の段階評価を含む実験計画書を実験者が所属する機関の動物実験委員会に提出することになっていますが、国立８大学の医学部／医学系研究科に動物実験計画書の開示請求を行った結果（平成23年度に承認された動物実験計画書80件の調査：詳しくは会報「ＡＬＩＶＥ」１０９号参照）では、５割の実験が動物に軽度の苦痛、３割の実験が重度の苦痛を与える実験でした。これは他ならぬ実験者自身の自己申請に基づくものです。また、「動物が痛がったり苦しむようでは実験にならない」などという言い方がされることもありますが、これは余計な苦痛が少ない方が実験データにも良い影響を与えるという程度の意味であり、動物が苦痛を受けないということではありません。また、鎮痛剤や痛みそのものの実験のように、動物にわざと痛みを与える実験もあります。

○ 日本には既に動物実験に関する法規制がある（！？）

　これも動物実験関係者がよくする主張です。彼らの主張の根拠は、環境省の基準（注11）や文部科学省の指針（注12）等の中に、実験計画、委員会、教育訓練、記録、情報公開等に関する規定があることですが、これらの基準や指針はいずれも法的拘束力を持ちません。先進諸外国の規制はいずれも法律やRegulation（規則）に基づいた法的拘束力・罰則を伴ったものであり、日本の仕組みとは違います。実際、例えば動物実験を行っているいくつかの大学や多くの企業は情報公開を行っておらず、国も法律ではないので強制できないと言っています。

○ 病院に行ったり薬を飲んだら動物実験に意見できない（！？）

　そんなことはありません。私たち市民は自分たちの生活が動物実験と深く関わりがあるからこそ、当事者として、納税者・消費者として、動物実験について考える義務があり、専門家任せにせずに議論し、発言していく責任があります。薬に限らず化学物質は基本的に新規のもののみ動物実験が必要になりますが、医薬品を含めてそもそも新規の科学物質の開発がこれ以上必要かどうかを真剣に議論し、精査する仕組みが必要です。ＷＨＯは「大部分の人口のヘルスケアニーズを満たすもの」として必須医薬品リストのモデルを作成しており、２０１５年版で約４００品目を収載しています。一方で世界には数十万種類の医薬品が存在し、年間万単位の医薬品が生まれ、消えていくと言われています。しかもそのうち画期的な新薬は世界で年間たったの１０数品目しか出ていないとも言われています。医薬品の価格（薬価）は国によって決められ（新薬の薬価は類似薬の薬価より高く設定される）、２年に一度改定され、改訂の度に引き下げられていきます。そのために革新性が乏しい「改良型新薬」が次々と生み出されるという構図があります。実際に新薬のほとんどは画期的な新薬ではなく、「改良型新薬」です（注13）。

○ 動物実験の大半は医薬品と化粧品のために行われる（！？）

　これはインターネットなどでよく見られる情報ですが、間違いです。ＥＵの動物実験に関する統計によれば（詳細は会報「ＡＬＩＶＥ」１１５号参照）、動物実験の多く（使用数ベースで約半数）は生命科学領域における基礎研究の分野で行われています。医薬品の生産のための動物実験は１割強で、化粧品のための動物実験はＥＵが禁止する前のデータ（１９９９年）でも１％未満とみられます。

○ 代替法で動物実験は全て置き換えられる（！？）

　残念ながら現在、国際的に認められた動物を用いない代替法は、毒性試験等の限られた分野の中で、さらに局所毒性等の限られた領域でしかありません。毒性試験の中でも全身毒性の分野や、毒性試験以外のほとんどの分野の動物実験では代替法が開発されていません。
　しかしこれは現在行われている動物実験をそのまま他の方法（細胞や組織、人工モデルやコンピュータの利用等）に置き換えようとした場合の話であり、元々動物実験は人体実験の代替であることを考えれば、そもそも生体実験自体を他の方法（疫学調査、臨床研究、死体の利用等）に置き換えたり、研究の重点分野を治療から予防に振り替えたり、新規化学物質の必要性を厳密に精査することによる化学物質開発規制への政策の転換など（実験医学から広義の代替法へ）によって動物実験を減らしていくことは可能なはずです。

（注１）なお、戦時中に人体実験を行ったことで有名な旧日本陸軍７３１部隊の生き残りは戦後、大学や病院、国立研究所、製薬会社等で動物実験や実験動物に関わり、要職に就いている。（７３１部隊の生き残りが戦後罪に問われなかったのは、人体実験や細菌兵器の研究資料をアメリカ政府との取引に使い免責されたからだと言われている。）日本の実験動物学の基礎を築いたと言われる安東洪次氏は元７３１部隊大連支部長（大連衛生研究所長）。大連研究所では当時の日本内地の研究所よりずっと良質の実験動物を大量に自家繁殖しており（最盛期には月産６０００匹のマウス）、戦後この技術が日本の実験動物学に活かされることになる。安東氏は１９５１年に田嶋嘉雄氏らとともに実験動物の質の向上と社会的な供給などを趣旨として、現在の日本実験動物学会の前身である実験動物研究会を立ち上げ、日本の実験動物学を発展させた。（『ネズミ村と７３１部隊』、『六匹のマウスから』）

（注２）第二次大戦後、ナチスの人体実験を国際軍事裁判所が裁いた法廷で起案されたニュルンベルク綱領（１９４７）がもとになっている。

（注３）７３１部隊やナチスで行われた人体実験に中心的に関わったのは医師や医学研究者であった。生命倫理の解説書等では、これら戦時中の人体実験について、医学研究に平時から内在している問題が戦時中に表に現れたに過ぎないとして、「戦争犯罪」というより「医学犯罪」と呼ぶべきだとしている。人体実験をそのまま動物に置き換えた動物実験もまた近代西洋医学が本質的に抱えている問題と考えられる。

（注４）アメリカでは動物福祉法の対象に実験に最も多く使われるマウス、ラット、鳥類、魚類などが含まれておらず、それ以外の温血動物の使用数については国が把握し公開している。

（注５）この項はクロード・ベルナールの代表的著作『実験医学序説』より引用及び要約した。なお、最後の「」部分について、ベルナールの考えがよく表れ、また現代の科学者の考えを知る上でも示唆的と思われるので、長いが以下に引用する。

「科学に無智な人たちが生理学者に向って投げつける「惨酷」という非難をここで弁解しようとは思わない。思想の相違ということがすべてを説明している。生理学者は世俗人ではない。彼は科学者である。自分が追求する科学的思想に専心没頭しているところの人間である。彼はもはや動物の叫び声を耳にしないし、混々として流れ出る血をも見ない。彼はただ自分の思想をみつめ、また、自分が発見しようとする問題を深く包蔵している生物を眺めているのみである。同様にして外科医もまた、いかに悲しい叫び声、いかにむごたらしい呻吟をきいても決して手をとめない。何となれば、彼はただ自己の所信と手術の目的をのみ見ているからである。また同様にして解剖学者は、恐ろしい屍体室にいるとは決して感じないのである。彼は科学的思想の影響によって、他の人にとっては嫌悪と恐怖のまととなるような臭気紛々たる蒼白の屍肉の中で、いかにも楽しそうに神経の線維を追跡する。以上のべたことからして、生体解剖に関するあらゆる議論は、全て無益であって、またばかばかしいことがわかると思う。このように互に相異なった思想で事実を判断している人たちが、何時か一致しようなどとはどうして考えることができようか。さてすべての人を満足させることは到底不可能なのであるから、学者は自分を理解する学者の意見についてのみ顧慮し、各自の良心から行為の規範を引き出せばよいのである。」

（注６）ベルナールの死後、妻と娘たちが作った動物実験反対協会の初代会長にはフランスの詩人・小説家ヴィクトル・ユーゴ―が就任した。その他の著名人ではドイツのワーグナー、スイスの心理学者ユング、イギリスのＪ・Ｂ・ショー、ジョン・ラスキン、フランスのロマン・ロラン、アメリカのマーク・トウェイン、ロシアのトルストイ、インドのマハトマ・ガンジーなどが動物実験に反対の立場をとったとされている。（『新・動物実験を考える』）

（注７）なお、現在、ワクチンには効果や安全性を疑問視する声があり、また、抗生物質の乱用による耐性菌の増加が深刻な問題を引き起こしつつあるとの指摘がある。

（注８）日本の動物保護法成立（１９７３）も、当時の日本の大学における実験動物の惨状が海外のメディアでとりあげられたことが要因の一つになっていると言われている。（長英（１９９１）『より良き動物保護法実現を願って現行法の立法趣旨と制定経過』ＪＡＷＳレポートNo.19（社）日本動物福祉協会）

（注９）１９０１年から２０１３年までに授与された１１６件のノーベル生理学医学賞のうち79件（69％）が動物実験によるものというデータがある。 http://www.med.akita-u.ac.jp/~doubutu/gijutubu/nobel.html

（注10）アメリカのＭＲＭＣ（医学研究改革委員会）やＰＣＲＭ（責任ある医療のための医師による委員会）などがある。

（注11）環境省告示「実験動物の飼養及び保管並びに苦痛の軽減に関する基準」

（注12）文部科学省告示「研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針」

（注13）有効成分の化学構造や作用機序が全く新しく有効性が高い医薬品を「画期的新薬」（ピカ新）と呼ぶのに対し、既存の医薬品の有効成分の化学構造を少し変えただけの医薬品を「改良型新薬」（ゾロ新）と呼ぶ。

【参考文献、引用文献】
・野上ふさ子（2003）『新・動物実験を考える』三一書房
・クロード・ベルナール（1938,改訳1970）『実験医学序説』三浦岱栄訳、岩波文庫
・埼玉県立庄和高校地理歴史研究部＋遠藤光司（1996）『ネズミ村と７３１部隊』教育史料出版会
・野村達次・飯沼和正（1991）『六匹のマウスから』講談社
・土屋貴志「クロード・ベルナール『実験医学研究序説』を読む」
　http://www.lit.osaka-cu.ac.jp/user/tsuchiya/class/doshisha/1-6.html
・「医学犯罪、今どう考える…？７３１部隊の“闇”を振り返る」
　http://www.min-iren.gr.jp/ikei-gakusei/igakusei/zi5_medi/mw-close/mw-close-38.html

　
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