地球生物会議ALIVE 毒性試験と代替法の現状と課題

世界中で毎年膨大な数の動物が犠牲になっているとされる毒性試験について、国際標準試験法ガイドラインでは3Rや動物福祉が重要なテーマとして取り扱われていますが、日本ではまだまだ副次的なテーマとして扱われています。未だ全体像が知られることの少ない毒性試験及び代替法の現状と課題について調査しました。

※「代替法」は狭義には動物を用いない方法への置き換え、広義には３Ｒ（使用数削減、苦痛軽減、代替）全体を指す。

【参考文献】
「医薬品GLPと毒性試験の基礎知識」　馬屋原宏　著　薬事日報社
「医薬品非臨床試験ガイドライン解説」医薬品非臨床試験ガイドライン研究会　編　薬事日報社

【取材協力】
小島肇氏（日本動物実験代替法評価センター（JaCVAM）事務局）

■ 毒性試験の概要

　毒性試験はより一般的には安全性試験と呼ばれ、主に動物を使ってヒトへの毒性／安全性を調べるために行われます。表１は医薬品や農薬その他の化学物質の安全性を確認するために行われる主な毒性試験の種類と解説です。
　単回投与毒性試験と反復投与毒性試験は一般毒性試験と呼ばれ、毒性試験を義務付けるほとんどの法規制で実施が求められています。
　一方、その他の毒性試験は特殊毒性試験と呼ばれ、規制対象によってそれぞれ必要なものが規則で決められています。代表的なものには、生殖・発生・胎児への影響を調べる試験、遺伝子変異や発がん性を調べる試験、免疫反応やアレルギー反応を調べる試験、眼や皮膚への刺激性／腐食性を調べる試験があります。
　動物種はマウス・ラットをはじめ、モルモット(皮膚感作性試験や光感作性試験)やウサギ(局所刺激性／腐食性試験や生殖発生毒性試験)、イヌ・ブタ・サル(単回投与毒性試験や反復投与毒性試験)が使われます。

■ 代替法の現状と課題

　これらの代表的な毒性試験のうち、化学物質の国際標準試験法を定めるOECDのテストガイドライン(注１)で、動物を用いない代替法(代わりに動物やヒトの細胞／組織を用いる＝in vitro試験)が採択されているのは、局所刺激性／腐食性試験と光毒性試験、遺伝毒性試験(変異原性試験)だけです(注２)。一方、動物を用いるものの、旧来の方法に比べて数の削減や苦痛の軽減の改善を図った方法が、単回投与毒性試験や皮膚感作性試験の分野で採択されています。(表２参照)
　動物を用いない代替法には、現状では、①適用分野が狭い(局所毒性等に限られる)、②有害性の有無を判定できるだけで生体へのリスク全体を評価できない、③単独で完結せず動物実験や他の試験と組み合わせないと使えないことが多い、④行政の受け入れ態勢が整っていない、等の問題があります。
これらのことから一般的には代替法が用いられるのは、人体への作用が緩和で、局所への適用が多い化粧品や医薬部外品が中心とされ、しかもどちらかというと、動物実験を行う前のスクリーニング(選別)試験という位置づけになっています。
　しかしながら特に欧州では動物福祉の世論に押されて代替法の新規開発・利用を求める声が強く、欧州をはじめ米国や日本でも新たな試験法の開発が進められています(注３)。また、動物の犠牲を伴わないことの他に、①費用が安い、②再現性が高い、③ヒトの細胞や組織を用いた方法では種差の問題が発生しない等のメリットもあり、今後の試験法の充実と適用分野の拡大が期待されます。

■ 国内の法規制と代替法採用状況

　毒性試験は法規制に基づいて行われるものと、法規制とは関係なく行われるものがありますが、毒性試験の実施を求める国内の主な法規制について表３にまとめました。
　毒性試験の実施を求める法律や所管官庁は、規制対象によって複数に分かれており、求める毒性試験の種類や試験方法を定めるガイドラインの内容もそれぞれ異なっています。
　医薬品や医療機器、動物用医薬品の分野では国際規制調和の仕組みがあり(それぞれICH,ISO,VICH(注４))、これらの分野における行政のガイドラインは、国際規制調和組織が作るガイドラインをほぼ全面的に採用しており、動物福祉への配慮が至るところに反映されています(ただしこれらの分野では適用できる代替法が少ないため、どちらかというと３Ｒのうち数の削減や苦痛の軽減が中心です)。
　一方、それ以外の分野においては国際規制調和の仕組みがなく、行政のガイドラインにおいて一部OECDのガイドラインや代替法への言及があるものの、OECDガイドラインの遵守は必須ではなく、全体的には動物福祉への意識は遅れているように感じられます。
　ただし医薬部外品と化粧品においては、行政のガイドライン(質疑応答集)(注５)において、「OECD等により採用された代替試験法あるいは適切なバリデーションでそれらと同等と評価された方法に従った試験成績であれば差し支えない。」とされ、各種代替法活用のためのガイダンス(注６)やJaCVAMの活用促進についての事務連絡(注７)が出されています。

■ 課題とまとめ

　以上のように、毒性試験の中で代替法が国際標準化されているのは、全体から見ればまだごく一部です。また動物を用いない代替法にはそれぞれ限界があり、一つの試験で完全に動物実験を代替できるものはないとされています。しかしOECDガイドラインにも勧告されているように、既存のデータやin vitro試験を含めたすべての利用可能なデータが評価されるまで動物実験は行われるべきでなく(注８)、毒性試験を行う全ての機関はこの原則を守るべきです。
　私たち市民はこの原則が守られ、代替法が可能な限り最大限に活用されているかどうかをチェックしていく必要があります。また動物福祉の観点から、麻酔が使える試験についてはできる限り麻酔を使うよう訴えていくことも大切です(注９)。
　行政の試験法ガイドラインについては、徐々に代替法やOECDガイドラインについても反映されてきているとはいえ、まだ十分とは言えません。行政のガイドラインに代替法や国際標準試験法における動物福祉の考え方を十分に反映させ、また実際に、企業や試験機関へできる限りそのような方法を用いるよう、指導を行ってもらわなければなりません。また省庁の縦割りや制度上の問題で無駄な動物実験が行われていないかも調べていく必要があります。代替法開発の促進や３Ｒの普及啓発を推進する仕組みを作ることも大切です。
　ただし現在行われている毒性試験を近い将来に全て動物を用いない方法に置き換えられる状況にはなく、まず何よりも、世界中で毎年数百万種が新たに登録されているという化学物質(注１０)の開発に歯止めをかける仕組みを作っていくことが大切です。

（注１） OECD：経済協力開発機構　　
化学製品の国際間での承認や流通を円滑化することを目的として、化学物質の安全性試験の国際標準ガイドラインを作成している。

（注２）皮膚感作性試験のin vitroテストガイドラインが現在ドラフトとなっている。

（注３）日本の動物実験代替法に関する組織として、日本動物実験代替法学会や日本動物実験代替法評価センター(JaCVAM)等がある。代替法の開発・評価状況を以下のページで見ることができる。
【JaCVAMウェブサイト】 http://www.jacvam.jp/effort/

（注４） ICH：日米EU医薬品規制調和国際会議　ISO：国際標準化機構　VICH：動物用医薬品の承認審査資料の調和に関する国際協力会議

（注５）「医薬部外品の製造販売承認申請及び化粧品基準改正要請に添付する資料に関する質疑応答集(Q＆A)について」平成18年　厚生労働省医薬食品局審査管理課通知

（注６）「皮膚感作性試験代替法及び光毒性試験代替法を化粧品・医薬部外品の安全性評価に活用するためのガイダンスについて」平成24年　厚生労働省医薬食品局審査管理課　事務連絡

「皮膚感作性試験代替法(LLNA：DA、LLNA:BrdU-ELISA)を化粧品・医薬部外品の安全性評価に活用するためのガイダンスについて」平成25年　厚生労働省医薬食品局審査管理課　事務連絡

『「眼刺激性試験代替法としての牛摘出角膜の混濁および透過性試験法(BCOP)を化粧品・医薬部外品の安全性評価に資するためのガイダンス」について』平成26年　薬食審査発０２０４第１号

（注７）「医薬部外品の承認申請資料作成等における動物実験代替法の利用とJaCVAMの活動促進について」平成23年　厚生労働省医薬食品局審査管理課　事務連絡

（注８）皮膚刺激性／腐食性試験と眼刺激性／腐食性試験のガイドライン(TG404/TG405)より。

（注９）眼刺激性／腐食性試験のガイドライン(TG405)の最新版(2012)では、「局所麻酔剤や全身性鎮痛剤は常に使われるべきである」とされている。

（注１０） CAS (Chemical Abstracts Service)の化学物質登録数より。このうち実用に供されるのは数千種以上とみられる。