地球生物会議ALIVE アライブ サイトマップアライブへのお問い合わせALIVE English site
アライブ
ALIVEトップページへ最新情報・イベント案内ALIVE BLOGALIVE資料集ALIVEビデオALIVE資料請求ALIVEリンクALIVE動画のサイトへALIVE子供向けページ
 HOME > 動物実験 > チンパンジーを生体実験から救おう
検索 AND OR
 
地球生物会議ALIVE紹介
野生生物
動物園
家庭動物・コンパニオンアニマル
畜産動物・工場畜産
動物実験・実験動物
生命倫理・バイオエシックス
ライフスタイル
ライフスタイル
動物を守る法律
海外ニュース
海外ニュース
ALIVE資料集・ビデオ
本の紹介
リンク
 
 
アライブ子供向けページ
アライブMOVIE 動画のページ

関連リンク


チンパンジーを生体実験から救おう

 チンパンジー、オランウータン、ゴリラなどの大型類人猿は、人類にもっとも近い動物でありながら、今まさに絶滅の危機にあります。特にチンパンジーは、人間に近いという理由で、人間の身代わりに実験に使用されているのです。当会では、このほど、文部科学大臣および厚生労働大臣あてに以下のような要望書を送付しました。

 


 日本では現在400頭ほどチンパンジーが飼養されており、その3分の1余りが実験研究施設に収容されているとのことです。最近、実験研究者の間で、現在積極的に研究に利用されていない個体をできれば国の管理下に置き、将来的に国内外の研究者が共同で利用できる研究用個体として確保しておこうという動きがあると聞き、憂慮しております。

 現在、野生のチンパンジーは絶滅に瀕しており、ワシントン条約付属書I類、IUCNレッド・データ・ブック絶滅危惧種に記載されながら、 生息地であるアフリカ諸国の政情不安などにより、十分な保護を受けられず、その数は減少の一途をたどっています。
 チンパンジーは、その
遺伝子の98.4パーセントを人間と共有する人類に最も近縁の種であるばかりでなく、人間と同様に社会性に富み、複雑で高度な文化を有することも明らかになっています。

 このように希少であるだけでなく、生物学的、行動学的に見て人間とほとんど差違のない生き物を終生狭いオリに閉じ込め、多くの場合家族や仲間から隔離して単独で過ごさなければならないような生活を強いることは、現代文明社会においては、倫理的に許されることではありません。

 国際的には、チンパンジーの実験使用は規制・廃止の傾向にあり、イギリスでは1986年の動物実験に関する法規制である「動物(科学実験)法1986」の施行以来、チンパンジーを含む大型類人猿が実験に使用されたことはありませんでしたが、1997年、その侵襲的実験使用が正式に禁じられました。ニュージーランドでは1999年に動物福祉法が改定され、その種自体に有益であるもの以外は、研究、実験、教育のための大型類人猿の実験使用が事実上禁止となりました。また、カナダやオーストラリアでも同様の動きが起こっています。

 一方、日本では、実験施設にいる個体数、所在場所、飼育状況などは正確に把握されておらず、チンパンジーを含めて動物の実験使用に関する法規制は皆無であり、実験目的、手順、飼育状況などを客観的に評価する第三者による審査機関も存在しません。人間に近い動物ほど、どのような目的で使用されるのであれ、その扱いには細心の配慮が必要とされますが、このような状況では、倫理的な扱いどころか、実験動物の福祉に配慮していると実験者側が主張したところで、それを裏付けるものは何もありません。

 また、チンパンジーのように高い知性をもつ繊細な動物は、実験施設内に、特に単独で監禁された場合、それだけで精神的ストレスによって神経系統、内分泌機能、免疫機能に異常をきたし、実験結果に深刻な影響を与えることは多くの専門家も認めています。飼育環境がチンパンジーの中枢神経系の根本的部分に影響を与え、環境の差によって同じ種でも行動学上および生物学上の差違がでることを強く示唆する論文も発表されており、個体間における実験結果の差違が、実験処置の結果出たものなのか、実験に使用された個体の、それまでの飼育環境の影響による神経、あるいは免疫機能不全によるものなのかを判断することは実験者自身にも不可能であるといわれています。このような信頼性に欠ける実験結果は、実験に使用されるチンパンジーだけでなく、人間に応用された場合は結果的に人間の健康を損ない、生命を奪う可能性もあります。

 このような動物実験によって、実際に人間が利益を得るどころか、損害を被ってきたのは歴史的にも明らかで、例えば、ポリオ(小児麻痺)ワクチン開発は、人と同じ霊長類であるサルを動物モデルとして、その感染メカニズムを解明しようとしましたが、サルでは人間の場合とは異なりポリオ・ワクチンが神経系統からしか感染せず、このため見当違いの予防手段が講じられ、ワクチンの発見にとって不可欠であった組織培養法の開発が遅れる原因になりました。このことは、経口生ワクチンの生みの親、セービン博士自身が1984年にアメリカの国会小委員会における聴聞会で証言しています。

 また、ワクチン製造用には培養されたサルの組織が使用されましたが、ポリオ・ウィルスが無神経組織内で培養できると最初に証明されたのは人間の組織を培養したものを用いた研究においてでした。さらに、ワクチンについては、研究者達はすでに1949年に、人間の組織を培養したもののほうがサルのものより効果があり、安全で、コストも低いことに気づいていましたが、このように開発されたワクチンはもちろん人間以外の動物が持っているウィルスに汚染される危険性もまったくありません。このような理由から、ウイルス・ワクチン安全評価のための動物実験は、より高感度で信頼性のある細胞培養技術を駆使したものに取って代わられるようになりました。

 そもそも、エイズの世界的な流行は、初期のポリオワクチン開発に使用されたサルやチンパンジーが保有していたウイルスがその発端である可能性が強いということが最近の研究によって判明しており、ウイルスの異種間感染が改めて問題になっています。特に日常的に動物と接触する実験研究者などは常に危険に晒されており、アメリカの実験施設ではサルのコロニーでこれまでに2度ほどエボラ熱が発生しています。
 先進諸外国と比べて安全面での管理体制に問題が多いといわざるをえない日本の実験施設で同様のことが起こった場合、どのような事態になるかは想像に難くありません。そのような状況でチンパンジーを実験施設で飼養し実験に使用すれば、また新たな感染症を作り出したり、病原体を不用意に外部に流出させてしまう可能性は大いにあるといえるでしょう。

 このような動物実験によって、実際に人間が利益を得るどころか、損害を被ってきたのは歴史的にも明らかで、例えば、ポリオ(小児麻痺)ワクチン開発は、人と同じ霊長類であるサルを動物モデルとして、その感染メカニズムを解明しようとしましたが、サルでは人間の場合とは異なりポリオ・ワクチンが神経系統からしか感染せず、このため見当違いの予防手段が講じられ、ワクチンの発見にとって不可欠であった組織培養法の開発が遅れる原因になりました。このことは、経口生ワクチンの生みの親、セービン博士自身が1984年にアメリカの国会小委員会における聴聞会で証言しています。また、ワクチン製造用には培養されたサルの組織が使用されましたが、ポリオ・ウィルスが無神経組織内で培養できると最初に証明されたのは人間の組織を培養したものを用いた研究においてでした。

 さらに、ワクチンについては、研究者達はすでに1949年に、人間の組織を培養したもののほうがサルのものより効果があり、安全で、コストも低いことに気づいていましたが、このように開発されたワクチンはもちろん人間以外の動物が持っているウィルスに汚染される危険性もまったくありません。このような理由から、ウイルス・ワクチン安全評価のための動物実験は、より高感度で信頼性のある細胞培養技術を駆使したものに取って代わられるようになりました。

 そもそも、
エイズの世界的な流行は、初期のポリオワクチン開発に使用されたサルやチンパンジーが保有していたウイルスがその発端である可能性が強いということが最近の研究によって判明しており、ウイルスの異種間感染が改めて問題になっています。特に日常的に動物と接触する実験研究者などは常に危険に晒されており、アメリカの実験施設ではサルのコロニーでこれまでに2度ほどエボラ熱が発生しています。

 先進諸外国と比べて安全面での管理体制に問題が多いといわざるをえない日本の実験施設で同様のことが起こった場合、どのような事態になるかは想像に難くありません。そのような状況でチンパンジーを実験施設で飼養し実験に使用すれば、また
新たな感染症を作り出したり、病原体を不用意に外部に流出させてしまう可能性は大いにあるといえるでしょう。

 以上の点を鑑みれば、チンパンジーの実験使用は、倫理に反し、そのデータは科学的に必ずしも信頼できるものではなく、実験の過程において、またその結果が人間の利益に反する可能性もあるのは明らかです。日本国内の実験施設における飼育個体数もわずか100頭余りほどで、個体ごとの飼育環境なども含めた経歴も定かでないと思われます。このような動物を実験に使用し、
科学的信頼性の疑わしいデータを無理に人間に当てはめるよりは、長期的にみれば、疫学をより充実させたり、臨床実験を積み重ねていく方法のほうが安定した、確実なデータが十分な数得られるはずです。

 100頭のチンパンジーを用いて上記のような実験を行うために多額の国家予算を用いることは、それが果たして国民の利益になるかどうかの観点からも検討しなければなりません。同じ費用を投入するのであれば、2000年に制定された米国の「大型類人猿保全法」や実験用チンパンジー・リタイア法のように、絶滅にひんする野生個体の保護や、飼育下個体の福祉の向上のために用いる方が、はるかに人道的であり、多くの国民が支持できる方針であると考えます。

 以上の理由により、
日本におけるチンパンジーの実験使用を即刻中止し、現在実験施設で飼養されている個体を実験動物としてではなく、野生から捕獲され人間の飼育下に置かれた、あるいは人間の飼育下で繁殖した、本来は野生であるべき希少動物としてその生態的、生理的ニーズに見合った飼養環境を提供していただくようお願い致します。

 

 


 
HOME  ALIVEの紹介  野生動物  ズー・チェック  家庭動物  畜産動物 動物実験 生命倫理 ライフスタイル 動物保護法

海外ニュース   資料集   ビデオ   会報「ALIVE」  取り扱い図書  参考図書紹介  リンク  お問い合わせ  資料請求